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【オンデマンド配信】

GMP工場「設計/施工」「維持管理/保守点検」コース
(2026)

▼単コースでの受講は、各A・Bコースのページよりお申込みください▼
【Aコース】設計/施工編
コース】維持管理/保守点検編

視聴期間:申込日から1か月後まで(期間中は何度でも視聴可)
日時 Aコース【オンデマンド配信受講】 2026年12月25日(金)  まで申込受付中 /視聴時間:4時間34分 /視聴期間:申込日から1か月後まで
Bコース【オンデマンド配信受講】 2026年12月25日(金)  まで申込受付中 /視聴時間:4時間24分 /視聴期間:申込日から1か月後まで
受講料(税込)
各種割引特典
定価:本体70,000円+税7,000円
テレワーク応援キャンペーン(1名受講) オンライン配信セミナー受講限定】
1名申込みの場合:受講料( 定価 66,000円/E-Mail案内登録価格 62,700円 )
 定価:本体60,000円+税6,000円
 E-Mail案内登録価格:本体57,000円+税5,700円
※1名様でオンライン配信セミナーを受講する場合、上記特別価格になります。
※お申込みフォームで【テレワーク応援キャンペーン】を選択のうえお申込みください。
※他の割引は併用できません。
E-Mail案内登録なら、2名同時申込みで1名分無料 1名分無料適用条件
2名で77,000円 (2名ともS&T会員登録必須/1名あたり定価半額38,500円)

研修パック(3名以上受講)
1名あたりの受講料 29,700円
 本体27,000円+税2,700円
※受講者全員のE-Mail案内登録が必須です。
※お申込みフォームで【研修パック】を選択のうえお申込みください。
※他の割引は併用できません。
※当社Webサイトからの直接申込み限定です。

【価格表(税込)】
価格一覧 定価
(E-Mail案内登録価格)
2名同時申込みで
1名無料価格
 (1名あたり受講料)
テレワーク応援
キャンペーン価格
(E-Mail案内登録価格)
研修パック(3名以上受講)
 (1名あたり受講料)
ABコース受講
(9/19,26)
77,000円
(73,150円)
2名で77,000円
(1名あた38,500円)
66,000円
(62,700円)
29,700円
Aコースのみ受講
(9/19のみ)
55,000円
(52,250円)
2名で55,000円
(1名あたり27,500円)
44,000円
(42,020円)
19,800円
Bコースのみ受講
(9/26のみ)
55,000円
(52,250円)
​2名で55,000円
(1名あたり27,500円)
44,000円
(42,020円)
19,800円
配布資料PDFテキスト(印刷可・編集不可)
  ※弊社HPのマイページよりダウンロード可となります。
オンライン配信オンデマンド配信 ►受講方法・視聴環境確認(申込み前に必ずご確認ください)
 
視聴期間 申込日から1か月後まで(期間中は何度でも視聴可)
 
セミナー視聴はマイページから
お申し込み後、マイページの「セミナー資料ダウンロード/映像視聴ページ」に
お申込み済みのセミナー一覧が表示されますので、該当セミナーをクリックしてください。
【申込み完了後】より視聴用リンクが表示されます。
備考※講義中の録音・撮影はご遠慮ください。

セミナー講師

医薬品GMP教育支援センター  代表 髙木 肇 氏 ≫【講師紹介】
 
  • (元) 塩野義製薬(株) 製造管理責任者
[略歴]
塩野義製薬株式会社にて、経口剤や凍結乾燥注射剤などの工業化検討、無菌製剤製造棟の構築プロジェクト遂行、国内外関連会社への技術指導、無菌製剤棟の製造管理責任者など、製剤開発から工場運営に渡る幅広い任務を実施。順天堂大学 医学部 生体防御学教室 非常勤講師

セミナー講演内容

▼講演内容項目の詳細は、各A・Bコースのページより御覧ください▼
【Aコース】設計/施工編
 GMP工場(増築・新規構築)における設計/施工時の注意点とUSRの具体的記載例

 医薬品製造工場で発生するトラブルには、URSの不備、DQの不備に起因する事例が結構ある。それは工場構築の機会はあまりない、即ちユーザーエンジニアリングの知識・経験を蓄積・継承できないために、結果的にエンジニアリング会社等に丸投げせざるを得ないためと考える。トラブルが頻発する生産性の悪い施設を構築しないために、知っておくべき施設計画/設計/施工時の注意点について具体例を挙げて解説する。
【Bコース】維持管理/保守点検編
 GMP工場における設備・機器の維持管理(保守点検)/設備バリデーションの実際と査察指摘事例

 構造設備は経時劣化するため、定期的な保守点検と校正は必須である。しかし、業者に全面依存すると、業者のスケジュールの影響を受ける、社内に知見を蓄える機会を失う等、長期的には競争優位性の逸失を招く。本来構造設備の変化を検知できるのは作業者である。作業者にもできる保守点検を実施するにあたって、実施すべき教育内容や留意点について具体例を挙げて解説する。