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樹脂マテリアルリサイクルにおける周辺技術とポイント
<要素技術/高付加加価値化への技術ポイントと動向>

受講可能な形式:【ライブ配信(見逃し配信付)】のみ
 

★ Zoom見逃し配信(アーカイブ)のみの受講も可。
★ 廃プラ材の種類、分別技術、PPの基本と劣化、添加剤、着色剤、強化材、
  材料開発、粉砕材のコンパウンディング、関連法規、今後の展望、、、etc.
日時 【ライブ配信:見逃し配信付】 2026年10月28日(水)  10:30~16:30
受講料(税込)
各種割引特典
定価:本体50,000円+税5,000円
E-Mail案内登録なら、2名同時申込みで1名分無料 1名分無料適用条件
 2名で55,000円 (2名ともE-Mail案内登録必須​/1名あたり定価半額の27,500円)
 3名で82,500円 (3名ともE-Mail案内登録必須​) 
※4名以上も1名追加ごとに27,500円を加算
テレワーク応援キャンペーン(1名受講)【オンライン配信セミナー受講限定】
 1名申込みの場合: 受講料 44,000円 (E-Mail案内登録価格 42,020円)
定価:本体40,000円+税4,000円、E-Mail案内登録価格:本体38,200円+税3,820円
※1名様でオンライン配信セミナーを受講する場合、上記特別価格になります。
※他の割引は併用できません。
特典■ライブ配信受講に加えて、見逃し配信(アーカイブ)でも1週間(連休を挟むため月末まで)視聴できます■
【見逃し配信の視聴期間】2026年10月29日(木)~11月4日(水)まで
※このセミナーは見逃し配信付です。セミナー終了後も繰り返しの視聴学習が可能です。
見逃し配信(アーカイブ)について 【ライブ配信受講を欠席し、見逃し配信視聴のみの受講も可能です。
※視聴期間は終了翌日から7日間を予定しています。また録画データは原則として編集は行いません。
※マイページからZoomの録画視聴用リンクにてご視聴いただきます。
配布資料PDFテキスト(印刷可・編集不可)
※開催2日前を目安に、弊社HPのマイページよりダウンロード可となります。
オンライン配信Zoomによるライブ配信 ►受講方法・接続確認(申込み前に必ずご確認ください)
備考※講義中の録音・撮影はご遠慮ください。
※開催日の概ね1週間前を目安に、最少催行人数に達していない場合、セミナーを中止することがございます。

セミナー講師

RTC リサイクルテクノロジーコンサルティング 赤穗 達史 氏
<経歴>
1982年 宇部興産株式会社【現・UBE(株)】 入社
1982年 ポリプロピレン部製造課
1983年 ポリプロピレン部技術課(開発) 触媒開発、フィルムと自動車系のグレード開発
1986年 日産系部品会社 関東精器に派遣
1987年 北米コンパウンド会社ATCの工場立上げ(長期出張)
1990年 欧州コンパウンド会社ETCの会社、工場立上げ(赴任 テクニカルマネージャー)
1994年 タイコンパウンド会社GSCの工場立上げ(長期出張)
1995年 グランドポリマー(三井石化、三井東圧、宇部合弁)出向、仕事は継続。
1996年 グランドポリマー開発部 工業材第二GL(海外担当)
1997年 北米フォード顧客開拓PJ 三井石化と宇部のCAE部隊の協力を受ける。
1999年 グランドポリマー 堺コンパウンド課長(製造)
2001年 宇部興産に復職 ポリプロピレン部 製造第二課長 仕事は継続。
    三井化学へのPP事業売却に伴い、コンパウンド技術の活用を図る。
    上司よりリサイクル事業を紹介される。
2002年 事業再構築PJ リサイクルコンパウンドGL 調色リサイクルの基本特許を部下と出願。
    パナソニック、シャープ、東芝、いすゞとクローズドリサイクルを構築する。
    日立化成等にリサイクル材供給開始。
2007年 プライムポリマーからのバージンコンパウンドの受託生産終了。設備を買取り。
    RCP事業推進GL 生産第二GLを兼務し、PP重合設備の撤去の責任者。
    三菱電機とクローズドリサイクル構築。
    日産、本田、トヨタ、岡村、ダイキン、タカタ、日立マクセル、TOTO等にリサイクル材供給。
2013年 RCP事業が地球環境大賞日本経済団体連合会会長賞 受賞
2013年 ナイロン開発部主席部員 ナイロン射出分野海外拠点確立PJの事務局開始。
2015年 ナイロン開発部ナイロン情報戦略管理Gr発足に伴い同主席部員。仕事継続。
2018年 ナイロン製品管理強化PJの事務局を兼ねる。
2018年 宇部興産を定年退職。
2018年 RTCリサイクルテクノロジーコンサルティング設立。コンサルティング業務開始。
<専門>
樹脂マテリアルリサイクル、高分子化学
<資格>
一級カラーコーディネーター
<業務・活動>
樹脂マテリアルリサイクルに関わる開発、製造、品質保証、技術フォローに関するコンサルティング

セミナー趣旨

 樹脂マテリアルリサイクルを取り巻く状況、及び生産する上での各要素技術と、主にポリプロピレンの高付加価値分野への適用事例も紹介し、リサイクル材の活用に関心を持たれている方、生産に携わっている方、リサイクル事業に興味を持たれている方に有用と思われる知識をご提供したい。

セミナー講演内容

<習得できる知識>
樹脂マテリアルリサイクルの各要素技術と着色・強化など高付加加価値化の為の技術のポイントと最近の動向。


<プログラム>
1.はじめに
 1.1 よく使われているプラスチック 
 1.2 ポリプロピレンの種類 概略

2.廃プラの行き先と樹脂マテリアルリサイクル業界の概況
 2.1 樹脂マテリアルリサイクル用原材料の発生源推移
 2.2 樹脂マテリアルリサイクル用原材料の国内向け海外向け推移
 2.3 樹脂マテリアル業界の概況

  2.3.1 SusPlaの設立と動静脈連携

3.樹脂マテリアルリサイクル向け廃プラの数々
 3.1 工程内廃材

  3.1.1 重合、ペレット化時のダンゴ
  3.1.2 グレードチェンジ時の廃材
  3.1.3 フィルム、シート端材
  3.1.4 射出成型時のスプルー、ランナー、成形不良品
 3.2 ポストコンシューマー材
  3.2.1 ペットボトルとキャップ
  3.2.2 容器包装リサイクル法材
  3.2.3 家電リサイクル法材
  3.2.4 自動車リサイクル法材
  3.2.5 発泡スチロールの減容化材

4.分別技術
 4.1 手分解

  4.1.1 廃家電処理での手分解
  4.1.2 自動車解体での手分解
 4.2 機械分別
  4.2.1 廃家電の樹脂分別フロー
  4.2.2 破砕 粉砕
  4.2.3 風力選別
  4.2.4 浮沈選別
  4.2.5 ジグ選別
  4.2.6 摩擦選別
  4.2.7 静電気選別
  4.2.8 近赤外線識別
  4.2.9 X線分析選別
  4.2.10 色彩選別

5.PPの基本構造と劣化
 5.1 PPの基本構造

  5.1.1 アイソタクチックポリプロピレン
 5.2 PPの劣化
  5.2.1 PPのラジカル発生点と劣化

6.添加剤
 6.1 酸化防止剤

  6.1.1 ヒンダードフェノール系
  6.1.2 リン系
  6.1.3 チオエーテル系
 6.2 金属不活性化剤
 6.3 光安定剤

  6.3.1 HALS(ヒンダードアミン系光安定剤)
  6.3.2 紫外線吸収剤(UVA)
 6.4 流動性改良剤
 6.5 酸変性ポリプロピレン

7.着色剤
 7.1 無機顔料
 7.2 有機顔料
 7.3 分散剤
 7.4 展着剤

8.強化材
 8.1 板状強化材
 8.2 針状強化材
 8.3 ゴム成分

9.材料開発
 9.1 物性調整と長期耐久性付与
 9.2 再調色

10.粉砕材のコンパウンディング
 10.1 粉砕材の均一化
 10.2 添加剤、顔料の小分け
 10.3 ブレンディング
 10.4 ペレット化

  10.4.1 原料フィード
  10.4.2 混錬押出し機の種類と特徴
  10.4.3 ニーディングディスクと最近の発展
  10.4.4 スクリーンチェンジャーの種類と特徴
  10.4.5 カッティング機の種類と特徴
  10.4.6 アフターブレンド(製品の均一化)
  10.4.7 マグネット 金属除去
  10.4.8 袋詰め
  10.4.9 設備のフローチャートの例
 10.5 工程管理・バッチ管理
 10.6 生産管理
 10.7 設備管理・摩耗管理
 10.8 品質保証

  10.8.1 測定室の温度湿度管理
  10.8.2 サンプルの調整
  10.8.3 MFR測定
  10.8.4 引張試験
  10.8.5 曲げ試験
  10.8.6 衝撃試験
  10.8.7 蛍光X線分析
  10.8.8 ガスクロマトグラフ質量分析計
  10.8.9 品質保証の考え方
  10.8.10 化学物質管理の考え方

11.技術フォロー
 11.1 流動性
 11.2 表面外観
 11.3 割れ クラック
 11.4 劣化

12.最近の技術動向
 12.1 自動車材開発の発展
 12.2 再生材向け改質材、相溶化材
 12.2 靱性回復の研究

13.適用事例
 13.1 家電
 13.2 自動車
 13.3 グリーン購入法関連

14.技術及び事業課題
 14.1 技術課題
 14.2 事業課題

15.リサイクル新規関連法規とその影響
 15.1 中国の新規関連法規
 15.2 日本の新規関連法規
 15.3 EUの新規関連法規

16.今後の展望
  16.1 外部環境の変化を踏まえた今後の展望


  □質疑応答□