中小規模GMP組織における
教育訓練の設計・トレーナー育成と実効性評価
~「実施した教育」から「行動が変わる教育」へ~
≪対話型セミナーで理解度アップ≫
受講可能な形式:【ライブ配信】のみ
- 限られた人員・時間の中で、教育訓練を単なる実施記録ではなく、組織の品質向上につなげるための考え方と実践方法を紹介!
- 教育内容の設計、トレーナーの育成、集合教育、OJT、実効性評価、教育システムの改善まで
●中小規模組織・GMP教育訓練コース
<Aコース> 12/24開催
≫ 中小規模組織(企業)におけるGMP不備・ミス防止にむけた教育訓練・自己点検の実効的な手法・手順と形骸化しないための工夫
<Bコース> 1/29開催 ▽本ページのセミナー
≫ 中小規模GMP組織における教育訓練の設計・トレーナー育成と実効性評価
| ≫ コース申込みはこちら | 〔2セミナーを参加の場合、コース割引価格で受講可能〕 |
<Aコース> 12/24開催
≫ 中小規模組織(企業)におけるGMP不備・ミス防止にむけた教育訓練・自己点検の実効的な手法・手順と形骸化しないための工夫
<Bコース> 1/29開催 ▽本ページのセミナー
≫ 中小規模GMP組織における教育訓練の設計・トレーナー育成と実効性評価
| 日時 | 【ライブ配信受講】 2027年1月29日(金) 10:30~16:30 |
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|---|---|---|---|
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受講料(税込)
各種割引特典
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55,000円
S&T会員登録とE-Mail案内登録特典について
定価:本体50,000円+税5,000円
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E-Mail案内登録なら、2名同時申込みで1名分無料
1名分無料適用条件
2名で55,000円 (2名ともE-Mail案内登録必須/1名あたり定価半額27,500円)
1名申込みの場合:受講料( 定価 44,000円/E-Mail案内登録価格 42,020円 )
定価:本体40,000円+税4,000円 E-Mail案内登録価格:本体38,200円+税3,820円 ※1名様でオンライン配信セミナーを受講する場合、上記特別価格になります。 ※お申込みフォームで【テレワーク応援キャンペーン】を選択のうえお申込みください。 ※他の割引は併用できません。
本体18,000円+税1,800円(一人あたり)
※受講者全員のE-Mail案内登録が必須です。 ※お申込みフォームで【研修パック】を選択のうえお申込みください。 ※他の割引は併用できません。 ※当社Webサイトからの直接申込み限定です。 |
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| 配布資料 | PDFテキスト(印刷可・編集不可) ※開催2日前を目安に、弊社HPのマイページよりダウンロード可となります。 | ||
| オンライン配信 | Zoomによるライブ配信 ►受講方法・接続確認(申込み前に必ずご確認ください) セミナー視聴はマイページから お申し込み後、マイページの「セミナー資料ダウンロード/映像視聴ページ」に お申込み済みのセミナー一覧が表示されますので、該当セミナーをクリックしてください。 | ||
| 備考 | ※講義中の録音・撮影はご遠慮ください。 | ||
| 参加にあたっての注意事項: Zoomミーティングでの音声使用 |
| 本講座は、対話型セミナーになります。 講師とのやり取りを通じて、参加者の理解を一層深めていただくことを目指しています。齟齬をそのままにしないためにも、会話が可能な場所でのご参加をお願いします。また、Zoomミーティングでの音声(マイク)使用いたしますので、予め使用確認および設定をお願いします。 |
セミナー講師
PQパートナーズ 柳澤 徳雄 氏 ≫【講師紹介】
[業界での関連活動]
一般社団法人日本PDA製薬学会 北陸勉強会委員長、AI関連情報連絡会世話役。
Pharm Tech JapanにおいてGMP・品質保証に関する連載を継続している。
また、厚生労働科学研究において問題発見・根本原因分析等に関する活動に参画している。
[業界での関連活動]
一般社団法人日本PDA製薬学会 北陸勉強会委員長、AI関連情報連絡会世話役。
Pharm Tech JapanにおいてGMP・品質保証に関する連載を継続している。
また、厚生労働科学研究において問題発見・根本原因分析等に関する活動に参画している。
セミナー趣旨
GMPにおける教育訓練では、計画して実施し、記録を残すだけではなく、その教育が実務に反映されているかを評価し、必要に応じて改善することが求められています。一方、中小規模組織では、教育専任者や十分な準備時間を確保することが難しく、経験のある担当者が必ずしも「教える技術」を身につけているとは限りません。
本講座では、GMP教育訓練の目的を「適切な行動をとれる人材を育てること」と捉え、教育内容の設計、トレーナーの育成、集合教育、OJT、実効性評価、教育システムの改善までを、具体例と参加者とのディスカッションを交えながら整理します。限られた人員・時間の中で、教育訓練を単なる実施記録ではなく、組織の品質向上につなげるための考え方と実践方法を紹介します。
本講座では、GMP教育訓練の目的を「適切な行動をとれる人材を育てること」と捉え、教育内容の設計、トレーナーの育成、集合教育、OJT、実効性評価、教育システムの改善までを、具体例と参加者とのディスカッションを交えながら整理します。限られた人員・時間の中で、教育訓練を単なる実施記録ではなく、組織の品質向上につなげるための考え方と実践方法を紹介します。
セミナー講演内容
| 得られる知識: ・GMP省令およびGMP事例集における教育訓練、実効性評価の基本的な考え方 ・企業内教育と学校教育の違い、およびGMP教育の目的 ・教育対象者に応じた教育内容、教育方法の設計方法 ・教育担当者・トレーナーに求められる能力と育成方法 ・集合教育を効果的に実施するための準備と進め方 ・OJTの設計、実施、評価の具体的な考え方 ・テストやアンケートだけに依存しない教育訓練の実効性評価方法 ・教育による「行動変化」を確認し、改善につなげる考え方 ・限られた人員と時間の中で教育システムを継続的に改善するための考え方 ・教育訓練を品質保証、Quality Culture、組織力の向上につなげる視点 |
1.GMPにおいて、なぜ教育訓練が重要なのか
・教育不足と品質問題、逸脱との関係
・教育訓練は品質保証の基礎である
2.企業における教育訓練の目的
・学校教育と企業内教育の違い
・「知識を与える」ことと「業務を遂行できるようにする」こと
・教育の最終目的を行動として定義する
3.教育とトレーニングの違い
・知識を身につける教育
・正しく実施できるようにするトレーニング
・説明する、やって見せる、やらせる、確認する
4.GMP省令における教育訓練の要求事項
・GMP省令第19条
・計画、実施、記録、実効性評価、改善
・GMP事例集にみる教育訓練の考え方
5.「必要な人に必要な教育」を行う
・新入社員、異動者、中堅社員、管理職等による違い
・業務、経験、知識レベルに応じた教育
・対象者のプロフィールを確認する意味
6.中小規模組織で教育が難しくなる理由
・限られた人員と教育時間
・教育専任者を置けない組織
・教育担当者自身の準備時間不足
・要求されるGMPレベルの上昇への対応
7.教育担当者・トレーナーに求められる能力
・教育内容に関する知識
・教育範囲と目標を設定する能力
・資料作成、説明、質問、評価の技術
・受講者や上司とのコミュニケーション
8.トレーナーをどのように育成するか
・「業務に詳しい人=良いトレーナー」ではない
・教育を実際に経験させる
・準備、資料作成、実施、振り返り
・継続的なフォローアップ
9.成人教育を考える
・大人は経験と既存知識を持っている
・「自分にとって何の役に立つのか」を示す
・受講者の経験を尊重した教育
10.教育開始前に行う準備
・教育対象者の明確化
・教育目標の設定
・必要な資料、時間、場所、人的資源の確保
・教育後の評価までを計画に含める
11.効果的な集合教育の進め方
・アイスブレイク
・グランドルール
・参加者プロフィールの確認
・一方向の説明から対話型教育へ
12.受講者とのコミュニケーション
・質問する
・質問を受ける
・参加者同士の経験や知識を活用する
・受講者の理解度に応じて説明内容を調整する
13.教育資料をどのように作るか
・教育目標との整合
・印象に残る資料
・情報量を増やすことと教育効果は同じではない
・講師が伝えたい内容と受講者に残った内容を比較する
14.復習と定着
・人はなぜ忘れるのか
・復習を教育計画に組み込む
・宿題、課題、模擬操作等の活用
15.OJTの設計
・OJTとは何か
・タスク分析
・教える内容と順序の設計
・実施前に到達目標を明確にする
16.OJT実施時のポイント
・やって見せる、やらせる
・速度より正確性を重視する
・途中で修正しすぎない
・本人に考えさせる
17.OJT・教育後の評価
・テストだけでは評価できない
・実技スキルの確認
・教育担当者自身の評価
・フォローアップと再教育
18.教育訓練の「評価」と「実効性評価」の違い
・理解度、テスト、アンケートによる評価
・実務上の行動変化による実効性評価
・逸脱、記録ミス、業務品質等との関連
19.実効性評価をどのように行うか
・教育後に何ができるようになったか
・業務上のミスや不適切な行動は減ったか
・教育内容、頻度、手法の改善へつなげる
20.教育システムを継続的に改善する
・教育結果をマネジメントレビューへつなげる
・Effectiveness Check(EC)の考え方
・ADDIEモデル等を利用した教育システムの改善
・「教育を実施した」から「組織が強くなった」へ
21.質疑応答・ディスカッション
・参加者が抱えている教育訓練上の課題について意見交換
・各組織の状況に応じた対応を考える
□質疑応答□
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