研究・技術・事業開発のためのセミナー/書籍
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研究者・技術者のための
製品原価＆コスト計算の基礎と利益をつくる考え方

原価の構造やコストの試算方法から学ぶ、製品原価の求め方と活用方法

開発設計段階から利益をつくるための材料費・加工費の試算手法
新製品コストの推定と、コストダウン対象の合理的な見つけ方
損益分岐を踏まえた生産体制・設備投資の採算判断


新製品企画や試作段階において、開発設計段階から利益をつくるためのコスト試算。
原価計算を活用した生産方式、設備投資の最適化などを学びたい方に。

コスト意識を強く持った人材育成、
自身のスキルアップをはかりたい方にもおすすめの講座です。

製品原価のしくみ、コストの試算方法からじっくり学べる。
原価を求めるだけでなく、その結果を実務に活かせる事例も解説します。

(例)
　・新製品にかかるコストを推定する
　・コストダウンするべき自社製品を見つける
　・多品種少量生産で増えるコストへの対策方法
　・設備投資はいくらまで？
　・売価からどこまで原価を回収するか
　・赤字受注でも利益が出るケース
　・代表的な歩留ロスの見つけ方
　・材料費をコストダウンすべき製品、
　　加工費をコストダウンすべき製品の見つけ方　など
この通信講座の受付は終了致しました。
開講日 2026年10月8日 (木)
講座講数・期間 全3講（2026年10月8日～2027年4月8日）
1口の受講者数 1口3名まで受講可能
受講料(税込)
各種割引特典
1口 62,700円 ( E-Mail案内登録価格 59,565円 ) S&T会員登録とE-Mail案内登録特典について
定価：本体57,000円＋税5,700円
E-Mail案内登録価格：本体54,150円＋税5,415円
[4名以上は、1口1人あたりの金額追加で受講可能です]
　1人あたり20,900円( E-mail案内登録価格 19,855円 )の金額追加で受講可能です
[1名参加も可能です]
　51,700円 ( E-mail案内登録価格 49,115円 )
　　定価：本体47,000円＋税4,700円
　　会員：本体44,650円＋税4,465円
お申込み前に必ずご確認ください
通信講座テキスト/ebookの閲覧方法
  教材(製本版テキスト) のご紹介  

 		        
第1講 「原価の構造を理解するための原価計算の基礎知識」
　製品原価を構成するコストの分類と原価の構造を理解し、製品原価を正しく捉えるための基礎を学びます。

第2講 「製品原価を見積るための材料費・加工費の試算方法」
　製品原価の大部分を占める材料費・加工費の試算を通じて、設計・開発段階で製品原価を見積もる方法を学びます。

第3講 「原価計算を活用した製品コスト・生産方式・設備投資の最適化」
　原価計算の結果を活用することで、コストダウン対象の製品の見つけ方、生産体制の見直し、設備投資の妥当性判断の考え方を学びます。
 

通信講座講師

(株)ＭＥマネジメントサービス 顧問 小川 正樹 氏

【専門】経営コンサルタント・技術士(経営工学)

【紹介】
(株)日本能率協会コンサルティングを経て、(株)ＭＥマネジメントサービス入社。代表取締役を経て、現在顧問。
原価管理、原価見積、生産・物流管理システムの立案、構築、実施やＩＥ改善を通じて総合的コストダウンを展開し、
企業の業績を改革するコンサルティング業務を中心に活動。また、開発・設計段階（ＣＡＤ/ＣＡＭを含む）から
製造までの領域を扱い、公開セミナーや社内教育も同時に行っている。
著書に　「実践原価企画」(編著)税務経理協会、「絵でみる原価計算のしくみ」日本能率協会マネジメントセンター刊、「見える化でわかる開発段階の製品原価管理」日刊工業新聞社、「必ずわかる原価計算のしくみと実務」ナツメ社など。

通信講座講演内容

第1講　「原価の構造を理解するための原価計算の基礎知識」
【プログラム】

１．研究者・技術者に必要な原価計算の基礎知識

　1.1　原価の仕組み
　　1.1.1　そもそも「原価」とはなんだ
　　1.1.2　どこまでが原価なのか中身を知っておこう
　　1.1.3　利益はどこからうまれるのか
　　1.1.4　売価から原価をどこまで回収するか
　　1.1.5　原価をかけるべきところ

　1.2　原価を整理する
　　1.2.1　材料費・労務費・製造経費とはなにか
　　1.2.2　原価を使われた目的で分類する
　　1.2.3　原価の構成比率を業種別にみると
　　1.2.4　直接費・間接費とは何か
　　1.2.5　変動費・固定費とは何か
　　1.2.6　変動費か固定費かの判断に迷ったら
　　1.2.7　直接労務費は変動費?
　　1.2.8　管理責任で分けた管理可能費と管理不能費
　　1.2.9　意思決定に必要な差額原価と機会原価

　1.3　デジタル化と製品多様化時代の原価計算
　　1.3.1　モノづくりの情報がIoTでつながる
　　1.3.2　スマート工場，DXに向けての原価計算
　　1.3.3　事前と事後の二つの原価計算
　　1.3.4　IoT，製品多様化に向けての見積（事前）原価計算と技術情報
　　1.3.5　事前原価の算定基準
　　1.3.6　見積原価計算はどのようにやるのか
　　1.3.7　詳細見積のやり方
 
【演習問題】
・生産量が10個の場合、100個の場合の
　製造原価、単位原価（製品1個当たりの原価）を求める

　[練習問題]　※提出不要
・原価の４分類の整理と分類、
　○○費は変動費か固定費かを答える
　
第2講　「製品原価を見積るための材料費・加工費の試算方法」
【プログラム】

２．研究者・技術者に必要な材料費の試算ノウハウ

　2.1　材料単価表の作り方
　　2.1.1　カレーライスはレトルトが一番安い
　　2.1.2　材料の単価表を作ってみる
　　2.1.3　価格構成の基準設定
　　2.1.4　平均単価の設定

　2.2　材料消費量と材料費計算のやり方
　　2.2.1　Step1　材質の決定（どの材料を使うか）
　　2.2.2　Step2　製品の単位当たり寸法と面積計算
　　2.2.3　Step3　製品重量の計算
　　2.2.4　Step4　使用材料の形状・寸法・取数決定
　　2.2.5　Step5　最適歩留となる材料選択
　　2.2.6　Step6　材料仕込量（重量）の計算
　　2.2.7　製品1個に必要な材料費を計算してみる

３．研究者・技術者に必要な加工費の試算ノウハウ

　3.1　加工賃率（加工費レート）の意味と設定
　　3.1.1　加工費レートに含める範囲の原価
　　3.1.2　1秒1円の加工費がかかる
　　3.1.3　費目別原価計算
　　3.1.4　部門別原価計算・配賦基準の決定
　　3.1.5　部門別原価計算
　　3.1.6　補助（間接）部門費の配賦計算
　　3.1.7　変動費・固定費の分解計算（変動費と固定費を分けてみる）
　　3.1.8　加工費レートの計算（変動費レートと固定費レートを計算する）

　3.2　設備費レートの設定
　　3.2.1　減価償却費とは何か
　　3.2.2　設備費レートの設定
　　3.2.3　金型・治工具費は生産高比例で計算する
　　3.2.4　設計開発費の見積は

　3.3　時間計算のやり方
　　3.3.1　工程設計と工数見積
　　3.3.2　標準時間の構成
　　3.3.3　1回の段取時間と段取工数の決定
　　3.3.4　生産ロットの決定

　3.4　加工費計算のやり方
　　3.4.1　加工費の計算式
　　3.4.2　変動加工費を計算する
　　3.4.3　固定加工費を計算する
　　3.4.4　加工費を計算する
　　3.4.5　ロットの大小がコストに与える影響
 

【演習問題】
・製品の1個当たりの加工費を計算
・理解を確認する穴埋め問題

　[練習問題]　※提出不要

・サンドイッチ用食パンの歩留（クイズ）
・製品の1個当たりの材料費の計算
・加工費レート計算表の作成
 
第3講　「原価計算を活用した製品コスト・生産方式・設備投資の最適化」

【プログラム】

４．研究者・技術者に必要な原価計算の活用ノウハウ

　4.1　新製品にかかるコストを推定する
　　4.1.1　コストテーブルとは
　　4.1.2　作成の手順とコツ
　　4.1.3　CADでコストを算定するCAD見積とは

　4.2　コストダウン対象製品を探す
　　4.2.1　限界利益率と付加価値率の計算
　　4.2.2　原価のポートフォリオにプロット
　　4.2.3　戦略見直型製品
　　4.2.4　改善促進型製品

　4.3　赤字製品の生産を中止するか継続するか
　　4.3.1　損益分岐点とは何か
　　4.3.2　限界利益・限界利益率とは何か

　4.4　最適設備を選ぶ
　　4.4.1　省人化ロボットの投資額はいくらまでか
　　4.4.2　新しいロボットと古いロボットのどちらを使うか
　　4.4.3　設備投資をしてまで受注するか
　　4.4.4　設備の売却損が出ても得をする

 

【演習問題】
・原価のポートフォリオにプロットし、
　製品を販売促進型、戦略見直型、改善促進型に分類
・厳しい受注単価の製品を、内製するか、外製するか

　[練習問題]　※提出不要

・製品Aの原価構成を例に、粗利率を29％から35％に向上させる施策
・製品の生産を中止した場合の損益計算
・不採算製品の受注をするかしないか
・値引き要求に何％まで応じるか
・省人化の投資金額はいくらまで可能か
 
　[参考コラム]
　親会社からの年5％のコストダウン要請にどう応えるか
　
  

スケジュール

10月8日(木) 第1講 開講(テキスト到着予定)
↓
11月9日(月) 第2講 開講(テキスト到着予定)
第1講 演習問題解答提出締切（11月9日）
↓
12月9日(水) 第3講 開講(テキスト到着予定)
第2講 演習問題解答提出締切（12月9日）
↓
翌1月19日(火) 第3講 演習問題解答提出締切
↓
翌2月下旬 修了証発行

※予定につき、予告なく変更になる場合がございます

受講条件

(１) PC の環境が必須です。
　　　・通信講座の進行上の連絡はE-Mail で行います。本人の個別E-Mail アドレスをご用意ください。
　　　・演習問題解答用紙、模範解答、修了証などの各種データは、Word、Excel、PDF などを使用します。

(２) 受講者全員のS&T 会員登録が必須です。
　　　・通信講座の受講では弊社S&T 会員「マイページ」機能を使用します。
　　　　（演習問題解答用紙など各種データのダウンロード、講師への質問など）

　　【 会員価格（5%OFF）適用条件 】
　　　・弊社案内（E-MailまたはDM）希望の場合のみ適用します。
　　　・複数名のお申込みは、受講者全員の案内希望チェックが必須です。
　　　・弊社案内を希望されない方は、S&T 会員登録の際に案内方法欄のチェックを外してください。

教材

■製本版テキスト： 各受講者１冊　※ebook版テキストの配付はありません
　　　　　　　　　　・複数お申込みで同一住所の場合：代表者にまとめて送付
　　　　　　　　　　・複数お申込みで異なる住所の場合：各々に送付
　　　　　　　　　　・各開講日の2営業日前に発送
　　　　　　　　　　　　　　（第1講開講日の2営業日前15：00以降の申込み：開講日1営業日前の発送予定）
　　　　　　　　　　　　　　（第1講開講日の当日15：00までの申込み：開講日当日の発送予定）
　　　　　　　　　　　　　　（第1講開講日の当日15：00以降の申込み：開講日翌営業日の発送予定）

■演習問題の　　： 各開講日「開講通知メール」受信後、S&T会員「マイページ」内でダウンロードいただけます
　解答用紙　　　　

■演習問題の　　： 各講「添削返却メール」受信後、S&T会員「マイページ」内でダウンロードいただけます
　解答例　　　　　 あわせて「講師添削後の解答用紙」を返却いたします
　　　　　　　　　 最終講「添削返却・修了メール」では、一定基準をクリアした方に「修了証」を発行します

※本講座の映像視聴配信はありません

備考

お申込み後、お申込み受理の自動返信メールが届きます（申込期日：開講日当日まで）。
　　　　　　　　　⇓
◇請求書
受講代表者（受講者1または申込入力者）に、当社でのお申込み受理後3営業日以内にE-mailにてご案内いたします。
S&T会員マイページからダウンロードください。
請求書到着後1か月以内にお支払いください（銀行振込）。

その他

□受講期間
　本講座の受講期間は、全3講の3か月間です。
　１講あたり１か月間を目安に学習を進めてください（自主学習形式）。

□演習問題
　演習問題の解答用紙が未提出の場合は、0点 扱いとなります。
　各講の平均をとり、ある一定の基準をクリアした方には「修了証」を発行します。

□講師への質問
　受講者全員で共有できるよう講師へのQ&Aは基本的に受講者マイページに匿名にて掲載いたします。
　全質問の講師の回答が閲覧でき、参考になります。


≫ 本講座の受講の流れ（お申込み前に必ずご確認ください）
≫ 通信講座申込要領
≫ 通信講座に関するFAQ

通信講座講師

(株)ＭＥマネジメントサービス 顧問 小川 正樹 氏

【専門】経営コンサルタント・技術士(経営工学)

【紹介】
(株)日本能率協会コンサルティングを経て、(株)ＭＥマネジメントサービス入社。代表取締役を経て、現在顧問。
原価管理、原価見積、生産・物流管理システムの立案、構築、実施やＩＥ改善を通じて総合的コストダウンを展開し、
企業の業績を改革するコンサルティング業務を中心に活動。また、開発・設計段階（ＣＡＤ/ＣＡＭを含む）から
製造までの領域を扱い、公開セミナーや社内教育も同時に行っている。
著書に　「実践原価企画」(編著)税務経理協会、「絵でみる原価計算のしくみ」日本能率協会マネジメントセンター刊、「見える化でわかる開発段階の製品原価管理」日刊工業新聞社、「必ずわかる原価計算のしくみと実務」ナツメ社など。

通信講座講演内容

第1講　「原価の構造を理解するための原価計算の基礎知識」
【プログラム】

１．研究者・技術者に必要な原価計算の基礎知識

　1.1　原価の仕組み
　　1.1.1　そもそも「原価」とはなんだ
　　1.1.2　どこまでが原価なのか中身を知っておこう
　　1.1.3　利益はどこからうまれるのか
　　1.1.4　売価から原価をどこまで回収するか
　　1.1.5　原価をかけるべきところ

　1.2　原価を整理する
　　1.2.1　材料費・労務費・製造経費とはなにか
　　1.2.2　原価を使われた目的で分類する
　　1.2.3　原価の構成比率を業種別にみると
　　1.2.4　直接費・間接費とは何か
　　1.2.5　変動費・固定費とは何か
　　1.2.6　変動費か固定費かの判断に迷ったら
　　1.2.7　直接労務費は変動費?
　　1.2.8　管理責任で分けた管理可能費と管理不能費
　　1.2.9　意思決定に必要な差額原価と機会原価

　1.3　デジタル化と製品多様化時代の原価計算
　　1.3.1　モノづくりの情報がIoTでつながる
　　1.3.2　スマート工場，DXに向けての原価計算
　　1.3.3　事前と事後の二つの原価計算
　　1.3.4　IoT，製品多様化に向けての見積（事前）原価計算と技術情報
　　1.3.5　事前原価の算定基準
　　1.3.6　見積原価計算はどのようにやるのか
　　1.3.7　詳細見積のやり方
 
【演習問題】
・生産量が10個の場合、100個の場合の
　製造原価、単位原価（製品1個当たりの原価）を求める

　[練習問題]　※提出不要
・原価の４分類の整理と分類、
　○○費は変動費か固定費かを答える
　
第2講　「製品原価を見積るための材料費・加工費の試算方法」
【プログラム】

２．研究者・技術者に必要な材料費の試算ノウハウ

　2.1　材料単価表の作り方
　　2.1.1　カレーライスはレトルトが一番安い
　　2.1.2　材料の単価表を作ってみる
　　2.1.3　価格構成の基準設定
　　2.1.4　平均単価の設定

　2.2　材料消費量と材料費計算のやり方
　　2.2.1　Step1　材質の決定（どの材料を使うか）
　　2.2.2　Step2　製品の単位当たり寸法と面積計算
　　2.2.3　Step3　製品重量の計算
　　2.2.4　Step4　使用材料の形状・寸法・取数決定
　　2.2.5　Step5　最適歩留となる材料選択
　　2.2.6　Step6　材料仕込量（重量）の計算
　　2.2.7　製品1個に必要な材料費を計算してみる

３．研究者・技術者に必要な加工費の試算ノウハウ

　3.1　加工賃率（加工費レート）の意味と設定
　　3.1.1　加工費レートに含める範囲の原価
　　3.1.2　1秒1円の加工費がかかる
　　3.1.3　費目別原価計算
　　3.1.4　部門別原価計算・配賦基準の決定
　　3.1.5　部門別原価計算
　　3.1.6　補助（間接）部門費の配賦計算
　　3.1.7　変動費・固定費の分解計算（変動費と固定費を分けてみる）
　　3.1.8　加工費レートの計算（変動費レートと固定費レートを計算する）

　3.2　設備費レートの設定
　　3.2.1　減価償却費とは何か
　　3.2.2　設備費レートの設定
　　3.2.3　金型・治工具費は生産高比例で計算する
　　3.2.4　設計開発費の見積は

　3.3　時間計算のやり方
　　3.3.1　工程設計と工数見積
　　3.3.2　標準時間の構成
　　3.3.3　1回の段取時間と段取工数の決定
　　3.3.4　生産ロットの決定

　3.4　加工費計算のやり方
　　3.4.1　加工費の計算式
　　3.4.2　変動加工費を計算する
　　3.4.3　固定加工費を計算する
　　3.4.4　加工費を計算する
　　3.4.5　ロットの大小がコストに与える影響
 

【演習問題】
・製品の1個当たりの加工費を計算
・理解を確認する穴埋め問題

　[練習問題]　※提出不要

・サンドイッチ用食パンの歩留（クイズ）
・製品の1個当たりの材料費の計算
・加工費レート計算表の作成
 
第3講　「原価計算を活用した製品コスト・生産方式・設備投資の最適化」

【プログラム】

４．研究者・技術者に必要な原価計算の活用ノウハウ

　4.1　新製品にかかるコストを推定する
　　4.1.1　コストテーブルとは
　　4.1.2　作成の手順とコツ
　　4.1.3　CADでコストを算定するCAD見積とは

　4.2　コストダウン対象製品を探す
　　4.2.1　限界利益率と付加価値率の計算
　　4.2.2　原価のポートフォリオにプロット
　　4.2.3　戦略見直型製品
　　4.2.4　改善促進型製品

　4.3　赤字製品の生産を中止するか継続するか
　　4.3.1　損益分岐点とは何か
　　4.3.2　限界利益・限界利益率とは何か

　4.4　最適設備を選ぶ
　　4.4.1　省人化ロボットの投資額はいくらまでか
　　4.4.2　新しいロボットと古いロボットのどちらを使うか
　　4.4.3　設備投資をしてまで受注するか
　　4.4.4　設備の売却損が出ても得をする

 

【演習問題】
・原価のポートフォリオにプロットし、
　製品を販売促進型、戦略見直型、改善促進型に分類
・厳しい受注単価の製品を、内製するか、外製するか

　[練習問題]　※提出不要

・製品Aの原価構成を例に、粗利率を29％から35％に向上させる施策
・製品の生産を中止した場合の損益計算
・不採算製品の受注をするかしないか
・値引き要求に何％まで応じるか
・省人化の投資金額はいくらまで可能か
 
　[参考コラム]
　親会社からの年5％のコストダウン要請にどう応えるか
　
  

スケジュール

10月8日(木) 第1講 開講(テキスト到着予定)
↓
11月9日(月) 第2講 開講(テキスト到着予定)
第1講 演習問題解答提出締切（11月9日）
↓
12月9日(水) 第3講 開講(テキスト到着予定)
第2講 演習問題解答提出締切（12月9日）
↓
翌1月19日(火) 第3講 演習問題解答提出締切
↓
翌2月下旬 修了証発行

※予定につき、予告なく変更になる場合がございます

受講条件

(１) PC の環境が必須です。
　　　・通信講座の進行上の連絡はE-Mail で行います。本人の個別E-Mail アドレスをご用意ください。
　　　・演習問題解答用紙、模範解答、修了証などの各種データは、Word、Excel、PDF などを使用します。

(２) 受講者全員のS&T 会員登録が必須です。
　　　・通信講座の受講では弊社S&T 会員「マイページ」機能を使用します。
　　　　（演習問題解答用紙など各種データのダウンロード、講師への質問など）

　　【 会員価格（5%OFF）適用条件 】
　　　・弊社案内（E-MailまたはDM）希望の場合のみ適用します。
　　　・複数名のお申込みは、受講者全員の案内希望チェックが必須です。
　　　・弊社案内を希望されない方は、S&T 会員登録の際に案内方法欄のチェックを外してください。

教材

■製本版テキスト： 各受講者１冊　※ebook版テキストの配付はありません
　　　　　　　　　　・複数お申込みで同一住所の場合：代表者にまとめて送付
　　　　　　　　　　・複数お申込みで異なる住所の場合：各々に送付
　　　　　　　　　　・各開講日の2営業日前に発送
　　　　　　　　　　　　　　（第1講開講日の2営業日前15：00以降の申込み：開講日1営業日前の発送予定）
　　　　　　　　　　　　　　（第1講開講日の当日15：00までの申込み：開講日当日の発送予定）
　　　　　　　　　　　　　　（第1講開講日の当日15：00以降の申込み：開講日翌営業日の発送予定）

■演習問題の　　： 各開講日「開講通知メール」受信後、S&T会員「マイページ」内でダウンロードいただけます
　解答用紙　　　　

■演習問題の　　： 各講「添削返却メール」受信後、S&T会員「マイページ」内でダウンロードいただけます
　解答例　　　　　 あわせて「講師添削後の解答用紙」を返却いたします
　　　　　　　　　 最終講「添削返却・修了メール」では、一定基準をクリアした方に「修了証」を発行します

※本講座の映像視聴配信はありません

備考

お申込み後、お申込み受理の自動返信メールが届きます（申込期日：開講日当日まで）。
　　　　　　　　　⇓
◇請求書
受講代表者（受講者1または申込入力者）に、当社でのお申込み受理後3営業日以内にE-mailにてご案内いたします。
S&T会員マイページからダウンロードください。
請求書到着後1か月以内にお支払いください（銀行振込）。

その他

□受講期間
　本講座の受講期間は、全3講の3か月間です。
　１講あたり１か月間を目安に学習を進めてください（自主学習形式）。

□演習問題
　演習問題の解答用紙が未提出の場合は、0点 扱いとなります。
　各講の平均をとり、ある一定の基準をクリアした方には「修了証」を発行します。

□講師への質問
　受講者全員で共有できるよう講師へのQ&Aは基本的に受講者マイページに匿名にて掲載いたします。
　全質問の講師の回答が閲覧でき、参考になります。


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01月08日

技術者のための英文テクニカルライティング≪実践・レベルアップ講座≫

受講可能な形式：【ライブ配信(アーカイブ配信付)】or【アーカイブ配信】のみ

ビジネススキル・新規事業 エレクトロニクス | 化学・材料
セミナー
番号 K261211
開催日
12月11日
01月12日

利益力のある製品を生みだす設計・開発担当者が身に着けるべきコストマネジメントと「利益思考力®」セミナー

受講可能な形式：【ライブ配信(アーカイブ配信付)】or【アーカイブ配信】のみ

エレクトロニクス | 化学・材料
通信講座
番号 V261242
開講日
12月08日

"正確・簡潔・明快・丁寧" な 技術文書 作成講座 NEW

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