セミナー

実習付き 研究開発活動の費用対効果算出方法

研究開発活動の収益・費用はどう捉えればよいのか?どう計算すればよいのか?

<価値づくり特集セミナー>

本セミナーは都合により中止となりました。(4/7 15:00更新)
研究開発活動における収益(売上への貢献度)をどう考えればよいのだろうか?
また、どうやって計算すれば適切なものになるのだろうか?
本セミナーでは、技術への投資に対する費用対効果の算出方法について解説します
日時 2020年4月24日(金)  10:30~16:30
会場 東京・品川区大井町 きゅりあん  5F 第1講習室
会場地図
受講料(税込)
各種割引特典
49,500円 ( S&T会員受講料 47,020円 ) S&T会員登録について
定価:本体45,000円+税4,500円
会員:本体42,750円+税4,270円
S&T会員なら、2名同時申込みで1名分無料 1名分無料適用条件
2名で49,500円 (2名ともS&T会員登録必須​/1名あたり定価半額24,750円) 
特典【価値づくり】セミナー特典
1.本セミナーは「価値づくりセミナー専用クーポン」をご利用頂けます。
2.本セミナーにお申込み頂いた方には「価値づくりセミナー専用クーポン」をプレゼントいたします。 

「価値づくりセミナー専用クーポン」について
 ※セミナーへのお申込み後、受講券・請求書と一緒に発送いたします。
 ※「価値づくりセミナー」にのみご利用いただけます。「価値づくりセミナー」の一覧は⇒コチラ
 ※有効期限は発効3カ月後の月末までとなります。
 ※1度のお申込みにつき、クーポンは1枚(5,000円分)までの利用となります。
 ※アカデミー割引との併用はできません。
備考資料・昼食付
※講義中の録音・撮影はご遠慮ください。
※講義中のパソコン使用はキーボードの打音などでご遠慮いただく場合がございます。
得られる知識・研究開発テーマ/プロジェクトの費用対効果についての考え方
・研究開発活動の売上への貢献度の算出方法
・研究開発活動の費用対効果に基づいた計画の立案・実施のための考え方 ほか

セミナー趣旨

 昨今、アベノミクスによる経済状況の持ち直し、将来の見通しの不確実性の減少、企業の投資意欲の増大などの傾向が見えることから、より一層の成長戦略の実現が待望されている。

 最近の円安傾向、原油価格の下落、株式市場の不安定化によって、市場は不確定な要素が増加している。世界を見てみると、中国の景気減速、米国の保護貿易、ロシアなど資源国の景気低迷など様々な不確定要素がみられる。

 これらを踏まえて、企業にとって、財務体質の強化、コスト経営など経費・原価の低減、さらに各企業の経営課題の解決、成長戦略の実施が急務となっている。成長戦略については、企業の収益性の確保、売り上げの増大等の目標は明確にできるが、その実施計画を提示できるまでに至っていない。

 成長戦略では、企業の収益性の確保、売り上げの増大等の目標を達成するために、研究開発の多角的な成果が、期待されている。特に、長期的な研究開発における費用と収益予測の確実性が求められる。よって、中期・長期の技術戦略策定が重要とされ、中期・長期の目標設定、中期・長期の技術計画の策定及び実施、それらにかかわる研究開発投資、技術ポートフォリオ、技術ロードマップが主要な要素となる。

 本講演では、技術への効率的な投資に資する費用対効果の算出方法ついて概説し、実戦的な演習を通して、実際の算出方法を取得する。その結果、技術戦略策定の多角化・見える化により、技術出身及び文科系出身の経営層にとって、技術経営という視点で、納得性のある技術の評価が実現できる。

セミナー講演内容

1.研究開発とは
 1.1 課題認識と貢献の構造
 1.2 研究開発費の位置付け
 1.3 研究開発の評価
 1.4 フェーズ管理
 1.5 研究開発プロセスと研究開発フェーズとの関係
 1.6 技術の生産性指標
 1.7 研究開発プロセスと結果
 1.8 研究開発プロセスの改善
 1.9 技術体系と技術マネジメント

2.バリューチェーンと収益
 2.1 バリューチェーンと収益の考え方
 2.2 バリューチェーン毎の収益と費用の考え方

3.研究開発テーマと研究開発プロジェクト
 3.1 研究開発テーマとは
 3.2 研究開発テーマ企画書
 3.3 研究開発プロジェクトとは

4.研究開発テーマ/プロジェクトの費用対効果の考え方
  4.1 研究開発での収益と費用の考え方
   ✓研究開発での収益と費用の考え方の一例を説明する
 4.2 研究開発の売上への貢献度の算出
   ✓研究開発の売上への貢献度の算出例を説明する
 4.3 技術の費用対効果の計画と実施
   ✓費用対効果の計画の立て方と実施方法を提示する
 4.4 技術の生産性指標を用いた費用対効果
   ✓技術の生産性指標による収益と費用を解説する
 4.5 売上を商品機能に配賦した費用対効果
   ✓売上を商品の機能に配賦することにより、費用対効果の算出例を概説する
 4.6 中期計画・長期計画における費用対効果の考え方
   ✓3年から5年後の中期計画・長期計画での費用対効果をどのように算出するのかを解説する

<演習>
3.技術の費用対効果の演習
  受講者に提供する資料により、技術の費用対効果を作成する。
 
演習1.技術の生産性指標を用いた費用対効果
 ステップ1:簡易的な計算を用いて、貢献利益に対する技術の貢献割合を計算する
 ステップ2:その貢献割合を用いて、貢献利益を各技術に割り振る
 ステップ3:技術の生産性指標を計算する

演習2.売上を商品機能に配賦した費用対効果
 ステップ1:商品・サービス・ソフトウエアの売上を各機能に配賦する
 ステップ2:各機能に配賦された売上を各技術に配賦する
 ステップ3:各技術の研究開発費を計算する
 ステップ4:技術の生産性指標を計算する

□ 質疑応答 □