セミナー 印刷

R&D現場でのテレワーク本格導入による“業務の質”向上法

~導入によるメリット・システムの活用法・マネジメントにおけるポイント~

本セミナーは都合により中止となりました。(6/22 10:00更新)
「有事に備え、平時から活用する」ポスト・コロナ時代を生き抜くためのR&D現場の働き方改革とは?

【会場受講】【Live配信】を問わず、事前の質問も受付いたします。「☆セミナーリクエスト」からご連絡ください。
このセミナーの受付は終了致しました。
日時 2020年6月29日(月)  13:00~16:30
会場 東京・千代田区駿河台 連合会館  5F 502会議室
会場地図
受講料(税込)
各種割引特典
44,000円 ( S&T会員受講料 41,800円 ) S&T会員登録について
定価:本体40,000円+税4,000円
会員:本体38,000円+税3,800円
S&T会員なら、2名同時申込みで1名分無料 1名分無料適用条件
2名で44,000円 (2名ともS&T会員登録必須​/1名あたり定価半額の22,000円)
※【テレワーク応援キャンペーン(1名受講)【Live配信/WEBセミナー受講限定】
 1名申込みの場合:受講料 定価:35,200円/S&T会員 33,440円
  定価:本体32,000円+税3,200円
  会員:本体30,400円+税3,040円
 ※1名様でLive配信/WEBセミナーを受講する場合、上記特別価格になります。
 ※お申込みフォームで【テレワーク応援キャンペーン】を選択のうえお申込みください。
 ※他の割引は併用できません。
備考※資料付(PDFでのダウンロードを予定しています)
※講義中の録音・撮影はご遠慮ください。
※講義中のパソコン使用はキーボードの打音などでご遠慮いただく場合がございます。
このセミナーは【会場での受講】の他に、【Live配信セミナー(Zoom使用)】でのご受講が可能です。
※状況によってはLive配信のみとなる可能性があります。その際は随時ご連絡いたします。

◇Live配信について
  お申込み受理の連絡メールに、接続テスト用のURLを記載しております。
  お手数ですが予め「Zoom」のインストールが可能か、接続可能か等をご確認ください。

  (Zoomはインストールせずにwebブラウザからのご利用も可能です。)
 ・セミナー開催日時に、視聴サイトにログインしていただき、ご視聴いただきます。
 ・タブレットやスマートフォンでも視聴できます。
 ・セミナー資料は開催日直前に会員用マイページからDL可能となります。

セミナー趣旨

 「新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言」により、オフィスでの仕事は、原則として在宅勤務で実施するよう要請されました。これを受け、十分なトライアル期間を経ずに急遽在宅勤務を実施した、という企業も多いことでしょう。
 本セミナーでは、在宅勤務を含むテレワークをR&D現場で本格的に導入することで想定されるメリットやシステム活用、マネジメント方法について具体的な事例を紹介しながら分かりやすく解説します。

セミナー講演内容

1.新型コロナウイルス対策とテレワーク
 1.1 世界の状況
 1.2 日本の状況
 1.3 平常時のテレワークとの違い
 1.4 在宅勤務が難しかった職種        
 1.5 在宅勤務を阻む業務                                           
 1.6 学校等の休校・休園に伴う、子ども在宅時のテレワーク
 1.7 企業以外で広がったテレワーク活用

2.平常時のテレワーク
 2.1 テレワークの定義
 2.2 テレワークの導入メリット
 2.3 世界のテレワーク導入状況
 2.4 日本におけるテレワーク導入状況
 2.5 テレワーク導入企業例
 2.6 地方へのテレワークの広がり
 2.7 テレワーク活用の課題と今後の見通し

3.R&D現場などテレワークが難しいとされる職場でのテレワーク
 3.1 企業事例(1)
 3.2 企業事例(2)
 3.3 企業事例(3)
 3.4 テレワーク導入で想定されるメリット
 3.5 テレワーク活用の考え方

4.効率よいテレワークに欠かせないITツール活用
 4.1 ペーパーレス化とデータ共有
 4.2 スケジュールなどでの状況共有
 4.3 コミュニケーションツール(チャット、WEB会議)の活用
 4.4 労働時間管理ツールの活用
 4.5 稟議書の電子決済、電子契約の検討

5.テレワーク時代のマネジメントのポイント
 5.1 チャット、ウェブ会議でのコミュニケーションのポイント
 5.2 雑談の重要性
 5.3 チームの生産性を高めるための工夫
 5.4 「1 on 1の活用」とテレワーク
 5.5 公平な評価を行うために
 5.6 働きすぎ、働かせすぎ対策

 □質疑・応答□